新卒退職者が多い業界とは
離職率の高い業界ランキング
近年、「新卒が3年以内に辞める」という言葉をよく耳にするようになりました。厚生労働省のデータによれば、大学卒業者の約30％が3年以内に離職しているという統計があります。しかし、すべての業界が同じように離職率が高いわけではありません。中には特に新卒退職者が多く見られる業界も存在します。
以下は、厚生労働省が発表している「新規学卒就職者の離職状況」に基づく、離職率が高い業界ランキングの一例です。
1位：宿泊業・飲食サービス業（3年以内離職率：約50％）
2位：生活関連サービス業・娯楽業（約45％）
3位：小売業（約40％）
4位：建設業（約35％）
5位：介護・福祉（約33％）
このように、サービス業を中心とする業界で離職率が高くなっていることがわかります。特に宿泊業や飲食業では、早期離職が非常に多く、2人に1人が3年以内に辞めているという状況です。
一方で、金融業や製造業、公務員といった業界では、離職率は20％前後にとどまっており、比較的安定した傾向にあります。これは、業界の労働環境や福利厚生、職務の安定性が影響していると考えられます。
業界ごとの平均離職年数
離職率だけでなく、「どれくらいの年数で辞めているのか」も重要な視点です。以下は主な業界ごとの平均離職年数の目安です。
- 宿泊業・飲食サービス業：約1.8年
- 小売業：約2.1年
- 建設業：約2.5年
- 介護・福祉業界：約2.4年
- IT業界：約2.8年
- 製造業：約3.1年
- 金融業：約3.3年
- 公務員：約3.5年以上
新卒が離職を決意するタイミングとして、「1年目の終わり」や「2年目の初め」が一つの転機となることが多いようです。仕事の実態が見えてきたり、同期との比較やキャリアへの不安が強まったりする時期だからです。
また、企業によっては新人研修やOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）が十分でなく、配属直後に「放置状態」となるケースもあります。こうしたサポート不足が離職の引き金となる場合も少なくありません。
したがって、新卒退職者が多い業界には、「仕事の厳しさ」「教育体制の未整備」「労働条件の過酷さ」といった共通の課題が存在しているのです。
新卒が退職を決める主な理由
仕事内容のギャップ
新卒社員が退職を考える最大の理由のひとつが、「仕事内容に対する理想と現実のギャップ」です。就職活動の際、企業説明会や採用サイト、OB・OG訪問を通して得た情報をもとに、「自分がやりたい仕事」や「将来のキャリアビジョン」を描きます。しかし、実際に入社してみると、そのイメージとは大きく異なる現実が待っていることが少なくありません。
例えば、営業職に配属された新卒社員が「人と話すのが好きだから営業も楽しいだろう」と思っていたものの、実際は厳しいノルマや飛び込み営業に追われ、精神的にも体力的にも疲弊してしまうケースがあります。また、企画職やマーケティング職を希望していたのに、実際には補助的な業務ばかりで「自分が思い描いていた仕事とは違う」と感じてしまう人もいます。
さらに、研修制度が整っていない企業では、配属後すぐに実務を任され、「教えてもらえない」「自分だけ放置されている」といった孤立感を抱えることも。このような経験が積み重なることで、「この会社にいても成長できないのでは」「この仕事は自分に向いていないかもしれない」と考え、退職に至るのです。
こうしたギャップは、企業側の情報開示不足だけでなく、学生側の企業理解不足も一因です。業界研究や企業分析を深く行わないまま入社してしまうと、ミスマッチが起きやすくなります。そのため、新卒者にとっては入社前の情報収集が非常に重要なのです。
人間関係や職場の雰囲気の問題
退職理由として次に多いのが、「人間関係」と「職場の雰囲気」に関する問題です。どんなに仕事内容が自分に合っていたとしても、上司や先輩、同僚との関係がうまくいかないと、毎日職場に行くこと自体がストレスになってしまいます。
特に、新卒1年目は職場での立場が非常に弱く、自分の意見を伝えるのも難しい状況です。その中で、パワハラ気味の上司がいたり、仕事を丸投げしてくる先輩がいたりすると、「この環境ではやっていけない」と感じてしまうのも無理はありません。
また、社風や組織文化が自分と合わない場合も、早期退職の引き金になります。たとえば、「上下関係が厳しい」「体育会系のノリが強すぎる」「残業が当たり前で誰も疑問を持っていない」など、自分の価値観と職場の風土が合わないと、それだけで働きづらさを感じます。
このような人間関係の問題は、入社前の情報ではなかなか見抜くのが難しい点でもあります。採用段階では、企業側も“良い一面”を見せようとするため、実際の職場の雰囲気や人間関係までは伝わってこないことが多いのです。
一方で、同期や信頼できる先輩がいるかどうかは、新卒社員にとって大きな安心材料となります。「相談できる人がいる」「一緒に悩める同期がいる」だけでも、辞めずに頑張ろうと思える力になります。
そのため、新卒が会社に定着するには、「人間関係の良好さ」や「相談しやすい雰囲気づくり」が極めて重要だと言えるでしょう。
業界ごとの特有の退職理由
新卒社員の退職理由には共通する傾向がありますが、業界によって特有の事情や背景も存在します。この章では、新卒退職者が特に多いとされる「飲食・小売業界」と「建設・介護業界」を中心に、それぞれの業界特有の離職理由や課題について詳しく見ていきましょう。
飲食・小売業界の特徴と課題
長時間労働と休日の不安定さ
飲食業界や小売業界は、サービス提供時間が長く、早朝から深夜まで営業している店舗も少なくありません。そのため、シフト勤務制を導入している企業が多く、勤務時間が不規則になりがちです。特に繁忙期には連勤が続いたり、休日出勤を余儀なくされることもあり、生活リズムが乱れて心身の負担が大きくなります。
新卒社員の中には「週休2日制」や「有給取得」など、制度上の待遇に安心して入社する人も多いのですが、実際には人手不足から休みが取りづらくなっていたり、慢性的な長時間労働が常態化しているケースもあります。
結果として、「休めない」「プライベートの時間がない」「体力がもたない」と感じ、わずか数ヶ月で退職を決断する新卒も少なくありません。
現場主義による精神的ストレス
飲食・小売業界では、いわゆる“現場力”が重視され、配属後すぐに接客や在庫管理、クレーム対応といった実務を任されることが多くあります。これは実践経験を重ねるうえでは有効ですが、研修やフォロー体制が不十分な場合、知識や経験が乏しい新卒社員にとっては大きな負担です。
さらに、顧客対応の最前線に立たされることもあり、クレーム処理や理不尽な要求への対応に追われ、精神的に消耗するという声も多く聞かれます。自分のミスではないのに叱責される、理不尽な言葉を投げかけられるといった場面が続くと、「自分は向いていないのでは」と自信を失い、離職を選ぶ人もいます。
キャリアパスが見えにくい
もう一つの問題は、将来的なキャリアパスの不透明さです。現場で働いていても、数年先にどのような役職や業務につけるのかが見えない企業もあります。「このまま働き続けて、何が得られるのか分からない」「ずっと接客の繰り返しでは成長を感じられない」といった不安が、新卒社員の早期退職につながっています。
このように、飲食・小売業界は人手不足や業務の厳しさから、新卒が定着しにくい環境になっているのが実情です。
建設・介護業界の課題と離職理由
体力的負担と安全性への不安
建設業界は肉体労働が中心であり、現場では高温多湿や寒冷地での作業など、過酷な環境下で働くこともあります。新卒社員の中には、デスクワークや設計業務を希望していたのに、いきなり現場での作業に従事させられたというケースもあり、理想とのギャップを強く感じることがあります。
また、建設業界は安全性の確保が最重要課題ですが、危険を伴う作業に従事する不安感や、実際の現場でのヒヤリハット経験が精神的な負荷となり、「この仕事を長く続ける自信がない」と退職を決意するきっかけになることもあります。
高齢化と人材不足による多忙さ
介護業界では慢性的な人手不足が深刻化しており、少ない人数で多くの利用者を対応しなければならない現場がほとんどです。シフト勤務で夜勤や早番があるほか、突発的な欠員により休みが削られるケースも少なくありません。
介護の仕事自体にやりがいを感じていたとしても、「忙しすぎて利用者と向き合う余裕がない」「ミスが許されない緊張感が続く」といった要因が新卒社員の離職理由として挙げられます。
さらに、感情労働の側面が強く、利用者やその家族との関わり方、職場内の人間関係など、対人スキルが強く求められる点も新卒社員にはハードルが高く感じられることが多いです。
処遇とキャリアアップの限界
介護業界では給与水準の低さも大きな問題です。介護福祉士などの資格があっても、他業界に比べて収入が少ないため、「このまま働き続けても生活が苦しいのでは」と不安になる新卒も多いのが現状です。
また、キャリアアップの道も明確でない場合が多く、「何年続ければ責任ある立場になれるのか」「その先に何があるのか」が見えにくいため、将来性に不安を感じて退職を選ぶケースもあります。
離職率が低い業界の特徴
新卒退職者が多い業界がある一方で、離職率が比較的低く、新卒社員の定着率が高い業界も存在します。では、これらの業界にはどのような共通点があるのでしょうか。この章では、離職率が低い業界としてよく挙げられる「教育・インフラ業界」と、「社内制度や研修体制が充実している企業」の特徴を深掘りしていきます。
教育・インフラ業界の安定性
安定性と明確な職務内容
まず、教育業界やインフラ業界（電力、ガス、水道、鉄道など）は、新卒社員の離職率が比較的低い傾向にあります。これにはいくつかの理由がありますが、最大の要因は「仕事の安定性」と「職務の明確さ」です。
これらの業界では、景気の変動に左右されにくいという特徴があります。例えば、電気や水道といったインフラサービスは日常生活に不可欠なものであり、需要が安定しています。また、公立学校などの教育機関も、一定の生徒数に基づいて人員が配置されるため、急激な業務変化が少なく、計画的に仕事が進めやすい環境です。
新卒社員にとって、先が見える働き方や予測可能な業務内容は、心理的な安心感につながります。突然の異動や業務転換が少ないため、「この先も安心して働ける」「腰を据えて取り組める」という気持ちが芽生えやすく、結果として定着率の高さにつながっているのです。
ワークライフバランスが整っている
もう一つの理由として、ワークライフバランスの良さが挙げられます。教育・インフラ業界は、勤務時間や休暇制度が比較的整っており、長時間労働が当たり前という文化はあまり見られません。たとえば、鉄道会社や電力会社では、24時間体制のシフト勤務が導入されている一方で、労働時間が厳密に管理されており、過度な残業が発生しにくい体制が整えられています。
また、教員も授業スケジュールやカリキュラムに基づいて働くため、業務の流れに一定のリズムがあります。もちろん、教員に関しては残業や持ち帰り仕事が問題となることもありますが、それでも「やりがい」と「安定した職」がバランスを取っていると感じる新卒が多いのも事実です。
社内制度や研修体制の充実
新人教育に力を入れている企業
離職率の低い企業では、共通して「教育制度がしっかりしている」という特徴があります。具体的には、新卒社員に対して体系的な研修プログラムが用意されており、段階的にスキルアップできる環境が整っているのです。
例えば、入社後数週間～数ヶ月にわたって行われる新人研修では、ビジネスマナーや業界知識、社内業務の流れを学ぶ時間が確保されています。配属後も、OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）で上司や先輩がマンツーマンで指導する体制が整っており、「分からないことをすぐに聞ける」「相談しやすい」という安心感が新卒社員の定着につながります。
さらに、キャリアごとの研修制度や定期的な面談によって、「今後の成長の方向性」や「なりたい姿」について会社側と一緒に考える機会が提供されることも、新卒にとっては非常にありがたいポイントです。
メンター制度やフォローアップの存在
近年、多くの企業が導入している「メンター制度」も、新卒定着率を高める要因のひとつです。これは、新入社員に対して年齢の近い先輩社員がつき、業務やメンタル面をサポートする制度です。仕事だけでなく、人間関係や悩みについても気軽に相談できる環境があることで、新卒社員の不安や孤独感を軽減することができます。
また、定期的に実施される「1on1ミーティング」や「キャリア面談」などを通じて、新卒社員の声に耳を傾ける文化がある会社では、問題が大きくなる前に対処できるため、離職を未然に防ぐことができます。
このように、研修やサポート体制が整っている企業では、新卒社員が仕事に慣れるまでのプロセスを丁寧にフォローする姿勢があり、「ここでなら成長できる」「長く働いていきたい」と思える土壌が形成されているのです。
公正な評価とキャリアの可視化
さらに、離職率の低い企業では「公正な評価制度」も重視されています。成果や努力がしっかりと評価され、昇給や昇格につながる制度があると、新卒社員もモチベーションを維持しやすくなります。
また、「何年目でどんな役職につけるのか」「どのようなスキルを身につければ昇進できるのか」といったキャリアパスが明確であることも、新卒社員にとって安心材料です。将来が見えやすい環境であれば、不安からくる離職を防ぐことができるのです。
新卒が業界選びで失敗しないためのポイント
新卒での就職活動は、人生における大きな分岐点の一つです。しかし、限られた時間の中で業界や企業を選び、短期間で意思決定をしなければならないことから、ミスマッチが生じやすいのも事実です。この章では、新卒が業界選びで後悔しないための具体的なポイントをご紹介します。
自己分析と企業研究の重要性
自分の「働く軸」を明確にする
まず何よりも大切なのは、「自己分析」です。就活において自己分析という言葉はよく聞くものの、表面的に終わってしまっている学生も多いのが現実です。自己分析とは、単に「長所と短所」を書き出すことではなく、「自分がどんな価値観を持っていて、どんな働き方を望んでいるのか」を深掘りする作業です。
たとえば、
- 安定した環境で長く働きたいのか
- チャレンジングな環境で自己成長を重視したいのか
- チームで協働する仕事が好きなのか、個人で成果を追う仕事が合っているのか
- 働くうえで何を一番重視するのか（給与、やりがい、勤務地、社風など）
こうした問いに対して、しっかりと自分の考えを言語化していくことが重要です。
自己理解が深まることで、業界や職種に対しても「自分に合っている・合っていない」の判断がしやすくなり、入社後のミスマッチを防ぐことができます。
業界研究は「実態」にフォーカス
自己分析と並行して必要なのが「企業・業界研究」です。特に業界研究では、イメージや噂に惑わされず、実態を見極めることが求められます。
たとえば、「IT業界＝自由で働きやすい」という印象を持っていても、実際には長時間労働や納期に追われるプロジェクトも少なくありません。また、「医療・福祉＝人の役に立てる」と思っていても、実際には肉体的・精神的負担が大きい場合もあります。
情報収集の方法としては、
- 就職四季報や業界地図を活用する
- OB・OG訪問で現場の声を聞く
- 採用ページやIR資料などの企業情報を読み込む
- SNSや口コミサイトで働く人のリアルな声を確認する
など、多角的な視点での情報収集がカギとなります。
特に注意したいのは、「会社説明会やパンフレットの内容を鵜呑みにしない」ことです。企業は自社の良い面を強調しがちですので、その裏にある「リアルな働き方」に目を向ける意識が必要です。
OB・OG訪問やインターンシップの活用法
OB・OG訪問で“リアル”を知る
実際にその企業や業界で働いている先輩に話を聞く「OB・OG訪問」は、最も信頼できる情報源のひとつです。パンフレットやWebサイトでは分からない職場の雰囲気や、業務のやりがい・大変さなどを率直に聞くことができます。
訪問時のポイントとしては、以下のような質問を準備しておくと効果的です。
- 入社前と入社後で感じたギャップはありますか？
- 一日の業務の流れはどうなっていますか？
- 仕事のやりがい・大変さはどこにありますか？
- 社内の雰囲気や人間関係はどんな感じですか？
- 3年後、5年後にどんなキャリアパスがありますか？
これらの質問を通じて、企業の“外からは見えない部分”を知ることで、より現実的な職場像が描けるようになります。
インターンで自分に合うかを“体感”する
さらに有効なのが「インターンシップ」の参加です。特に実務型インターンでは、実際の仕事に近い内容を体験できるため、「その仕事が自分に合っているかどうか」を直接感じることができます。
最近では、1dayや3daysの短期インターンだけでなく、1週間〜1ヶ月程度の中長期型インターンを実施している企業も増えています。できるだけ実務に近い形で参加できるインターンを選ぶことで、入社後のギャップを減らすことができます。
インターン中には、社員との関わりもあるため、職場の雰囲気や社風も実際に肌で感じることができるのが大きなメリットです。
就活後半では“志望理由の強化”にもつながる
また、OB・OG訪問やインターンの経験は、最終的に志望動機を作成する際にも役立ちます。「○○さんからこの仕事のやりがいを聞いて、自分も挑戦したいと思った」や「インターンでこの業務に触れ、実際に働くイメージを持てた」など、具体的な体験に基づいた志望理由は、面接官にも強く響きます。
自分が納得して就職先を選ぶためにも、そして就活の成功率を高めるためにも、OB・OG訪問とインターンシップは積極的に活用していきましょう。
まとめ
本記事では、「新卒退職者が多い業界と理由」というテーマを軸に、離職率の高い業界、退職理由の傾向、業界ごとの特徴、そして失敗しない業界選びのためのポイントまで、幅広く解説してきました。
まず、新卒退職者が特に多い業界として挙げられるのは、宿泊業・飲食サービス業、小売業、介護業界、建設業など、いわゆる「人手不足」「労働集約型」の業界です。これらの業界では、長時間労働やシフト勤務による生活リズムの不安定さ、教育体制の不十分さ、将来のキャリアが描きづらいなどの問題が背景にあり、結果として早期離職が多く発生しています。
一方で、教育業界やインフラ業界、そして研修や評価制度が整った企業では、離職率が比較的低く、新卒社員が安心して働き続けられる傾向が見られます。ここでの共通点は、安定した労働環境、明確なキャリアパス、職場の人間関係やフォロー体制の充実といった、「働きやすさ」を支える仕組みが存在していることです。
また、新卒社員が早期離職してしまう理由としては、仕事内容のギャップ、人間関係のストレス、成長実感の不足などが挙げられました。これらは、入社前に十分な情報を得られなかったことや、自分自身の価値観と企業・業界の文化が合っていなかったことが要因になっているケースが多いです。
だからこそ、就職活動の段階での「自己分析」と「企業・業界研究」が極めて重要になります。自分の働くうえでの軸や価値観を明確にし、それをもとに企業選びを行うことで、入社後のギャップを減らすことが可能です。さらに、OB・OG訪問やインターンシップを活用することで、よりリアルな職場像に触れ、自分との相性を確認できる機会を持つことが、新卒の「失敗しない選択」につながります。
最後に、新卒での離職は決して「失敗」ではありません。早期に自分に合わないと気づき、次のキャリアに活かすことも一つの選択肢です。しかし、入社前の準備次第で、離職のリスクを大きく減らすこともできます。自分の未来を大切にするためにも、焦らず、丁寧に、自分にとって最適な業界・企業を見つけてください。
